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平時の活動を災害支援に 子ども食堂の可能性探る
2026年5月16日
※文化時報2026年4月3日号の掲載記事です。
NPO法人全国こども食堂支援センター「むすびえ」は3月12日、第10回こども食堂オンライン防災座談会を開催した。「災害時の居場所～こども食堂にできること」をテーマに、2人が事例を報告。参加者60人余りが平時の活動を緊急時にどのように生かせばいいかを話し合った。
座談会の冒頭、むすびえのプロジェクトリーダーを務める森谷哲さんがあいさつ。浄土真宗本願寺派本光寺の八幡真衣副住職（石川県小松市）が代表を務める一般社団法人えんまん（同市）が能登半島地震の発生直後から支援に乗り出したことに触れ「子ども食堂での取り組みが、そのまま災害時に役立つこともある」と述べた。
石川県能登町で子どもの居場所づくりに取り組む浜中淳子さんは、能登半島地震の被災地支援の一環として行われた子ども食堂に参加したことが契機となり、自宅を改装して活動を始めた。月1回はカレーライスを提供する子ども食堂をボランティアと共に開いていると伝えた。
京都工芸繊維大学助教の畔柳加奈子さんは、避難所での生活状況を聞き取り調査。唐揚げ弁当が連日提供されて苦しんだ一方、生野菜はうれしかったという被災者のエピソードを紹介。「小さな工夫が心を守ることにつながる」と話した。
その上で、介護用品を提供する企業と共同で、避難所の防臭のための商品開発に取り組んでいると語った。
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