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福祉あるある
睡眠検知センサーの導入で、逆に労務負担が増えた
2025年11月3日
最近は、高齢者施設に介護記録システムなど情報通信技術（ICT）の機器導入が進んでいます。特に人気なのが、入居者がベッドから離れたことを検知して別の場所にいるスタッフに通報したり、ベッドの上で眠っているのか覚醒しているのかをモニタリングできたりするセンサーです。介護スタッフの夜間巡回の回数を減らすことができるため、労務負担軽減の一環として導入するケースが増えてきています。
しかし、このセンサーの導入が、逆にスタッフの労務負担増につながってしまうこともあるそうです。
ある高齢者施設に入居している男性は日頃から転倒することが多く、スタッフの間で「なるべく目を離さない」が合言葉になっていました。
ですから夜勤時も、スタッフはこの男性のセンサーの画面が常に気になります。「覚醒している」の表示になったとたんに「起き上がって歩き出すのではないか、転倒するのではないか」と心配になり、居室まで駆け付けます。センサー導入以前の「2時間おきに巡回する」という決まりのときより、も明らかにスタッフの休憩・仮眠時間が減りました。
そこで、この施設では「『離床』のアラームが鳴らない限り、○時～〇時までは様子を見に行かない」と、わざわざ業務マニュアルを新たに作成することになりました。
寝ているか覚醒しているかを検知するのは、入居者の睡眠状況を細かく分析して、十分な睡眠がとれる運動や食事などの個別プログラムづくりに役立てるのが目的です。
しかし「起きている」と分かればついつい駆け付けてしまうのが介護スタッフの性分です。新しいマニュアルができても、しばらくは「大丈夫かな」と、落ち着かない毎日を過ごしていたかもしれませんね。
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