※文化時報2025年2月7日号の掲載記事です。 　臨済宗妙心寺派大本山妙心寺塔頭（たっちゅう）の退蔵院（松山英照住職、京都市右京区）は4月から、学生寮「柳田寮」の運営を始める。人材育成の観点で家賃を無料とし、朝の作務の手伝いなどを入居の条件とする。 …

※文化時報2025年2月7日号の掲載記事です。 　プログラミングの国際的なロボット競技会「ファースト・レゴリーグ・チャレンジ」に挑戦する地元の小学生チームを応援しようと、浄土宗願生寺（大阪市住吉区）の大河内大博住職が設立した合同会社さっとさんがLabが全面協力している。願生寺で専門家と交流する機会などを設けたほか…

※文化時報2024年9月3日号の掲載記事です。 　故人の遺骨を用いた養殖真珠「いのりのしんじゅ」が好評だ。いわゆる手元供養品だが、開発・販売を手掛ける有限会社アッシュオン（名古屋市緑区）の田中英樹社長は「他の手元供養品と違うのは、ご遺族が真珠養殖に参加できること。笑顔になって、だんだんと元気になっていく方が多い」…

※文化時報2024年11月26日号の掲載記事です。 　浄土宗社会福祉協会は10月31日、教化研修会館（京都市東山区）で開宗850年慶讃（けいさん）シンポジウム「社会福祉と仏教・浄土宗」を開催した。「仏教福祉」について考察し、人々の生き方に寄り添った実践活動の背景を探った。…

※文化時報2024年11月22日号の掲載記事です。 　浄土真宗本願寺派本願寺尾崎別院（山﨑昌彦輪番、大阪府阪南市）で10日、地元住民によるイベント「癒（いや）し　心をととのえる」が初めて開かれた。別院を交流の場と位置付けた取り組みで、僧俗が協力し、失われつつある活気を取り戻そうとしている。（大橋学修）…

※文化時報2024年11月22日号の掲載記事です。 　5日に投票が行われた米大統領選は、共和党のトランプ前大統領が民主党のハリス副大統領に圧勝した。大激戦という下馬評を覆し、選挙結果を左右する七つの激戦州（スイングステート）全てを制したほか、全米の総得票数でも大差をつけた。…

※文化時報2024年11月22日号の掲載記事です。 　日本スピリチュアルケア学会は2、3の両日、東京大学本郷キャンパス（東京都文京区）で第17回学術大会を開催した。「よりソーシャルなスピリチュアルケア＝用語解説＝を目指して」をテーマに、2日間にわたって五つのシンポジウム・パネル発表と17の研究発表を実施。宗教者災…

※文化時報2024年11月15日号の掲載記事です。 　「闇バイト」による強盗事件が8月以降、首都圏で相次いでいる。住宅に押し入って住人に危害を加える例が後を絶たず、横浜市では男性が殺害され、千葉県市川市では女性が連れ去られて監禁された。社会不安を招いている現状に、警察が総力を挙げて対応すべきなのは当然だが、それだ…

※文化時報2024年12月6日号の掲載記事です。 　パワーハラスメント疑惑や内部告発への対応を巡り、兵庫県議会から不信任決議を受けて失職した斎藤元彦知事が、出直しの知事選で再選された。 …

※文化時報2024年11月12日号の掲載記事です。 　真宗高田派の教学研究を担う教学院（松山智道院長）は10月31日、本山専修寺（津市）の高田会館ホールで研究発表大会を開いた。宗門関係者ら約50人を前に、各部会の研究員がさまざまな角度から真宗文化や経文、地域社会との関わりなどについて考察を述べた。 …

※文化時報2024年11月12日号の掲載記事です。 　医療や福祉の現場に僧侶が入るビハーラ活動＝用語解説＝を通じた多職種連携を目指す任意団体「チームビハーラ関西」が3日、大阪市天王寺区の浄土宗銀山寺（末髙隆玄住職）で勉強会を行った。福祉職を中心に、約30人が参加し、認知症になった人への意思決定支援について学びを深…

※この記事は、「奈良国立博物館で天台宗深大寺の秘仏、元三大師坐像公開」という記事の英語版です。 　A Buddhist statue that is ordinarily hidden from public viewing at Jindaiji Temple believed to have been bui…

※文化時報2024年11月5日号の掲載記事です。 　東京都板橋区の子ども食堂＝用語解説＝「まえのふれあいこども食堂」が、街の活性化に貢献している。昔からの住民や商店主らに加え、近くにキャンパスがある浄土宗系の淑徳大学（山口光治学長）の学生も運営に参加。地元の浄土真宗単立寺院、昌玲寺の藤村行一住職が扇の要となり、さ…

※文化時報2024年11月5日号の掲載記事です。 　過疎地域でさまざまな交通手段の価値に気付いてもらおうと、真宗大谷派の宗門校、大谷大学（京都市北区）は10月19日、京都府京丹後市で学生オリジナルのゲーム「モビリティロゲイニング」を行った。スタンプラリーのような野外活動ゲームで、市民と学生ら約40人があらゆる移動…

※文化時報2024年11月8日号の掲載記事です。 　保護司制度の在り方を議論してきた政府の有識者検討会が、最終報告書をまとめた。なり手不足の解消や安全確保に向けた対策が盛り込まれており、法務省は来年の通常国会にも保護司法の改正案を提出する。制度の現状や歴史的背景を踏まえると、宗教界も議論を深めるべきだ。 …